海外各国のトランス脂肪酸対策と私たちの自衛策
ども、新米パパです。
怖いですね～、トランス脂肪酸。
この記事は、マーガリンはプラスチック製？：トランス脂肪酸のつづきです。
日本のトランス脂肪酸対策の遅れにショックを受けるかも・・・。
海外各国のトランス脂肪酸対策
水素添加マーガリンの「害」が
最初にクローズアップされた国はドイツです。
水素添加マーガリンの発売開始時期・地域と、
腸の慢性炎症疾患であるクローン病患者の
出現時期と地域が一致したことが、きっかけでした。
現在のドイツでは、トランス脂肪酸の量によって食品製造が規制されています。
ほかにも、フィンランドやデンマーク、オランダでも、同じような対策がされています。
デンマークでは、加工食品に含むトランス脂肪酸の上限値を
最大10％としていましたが、2003年6月から「2％まで」に改めています。
オランダでは、
メーカーが自主的にトランス脂肪酸を使わないよう切り替え中です。
イギリスでは、政府がトランス脂肪酸の危険性を呼びかけました。
また、アメリカでは、
2006年から食品中のトランス脂肪酸の含有量の表示が、
義務付けられています。
そして、ニューヨーク市保健精神衛生局は、
市内の飲食店や食品店に情報を提供して、
トランス脂肪酸を含む調理油の使用自粛を呼びかけたこともあります。
このように、欧米では、
トランス脂肪酸に対する消費者の関心が大きいのです。
欧米では今や、その食品の加工方法や、
トランス脂肪酸の含有量を確認してから買うのが日常なっています。
特にアメリカでは、肥満問題が大きく取り扱われているので、
脂肪の摂り方に気を使っているということも、ひとつの要因でしょう。
アメリカのマクドナルドが、トランス脂肪酸の問題で訴訟が起こされ、
和解金約850万ドル（約9億円）を支払ったというのは、有名な話です。
マクドナルドが、揚げ物に使う調理油を
トランス脂肪酸の少ない新タイプに切り替えると発表したのですが、
実施が遅れ、その事実を公表したところ、
消費者への告知が不適切だったと
消費者団体CSPI（アメリカ公益科学センター）らに告訴されたのです。
遅れている日本
欧米各国に比べて、日本は、トランス脂肪酸対策に、
大きく遅れてしまっています。
トランス脂肪酸に対する、日本と欧米との差は、
一言で言ってしまえば、食生活の違いでしょう。
本来の日本的な食生活では、
トランス脂肪酸を含む食品は、あまり使わないものでした。
ところが、昨今、日本の若者の食生活も変化してきています。
外食や加工食品に頼る傾向がどんどん高くなっていますから、
アメリカ人と似た食生活をしている人は要注意です。
日本マーガリン工業界は、
「日本人のトランス脂肪酸の平均的なエネルギー摂取比は0.7％で、
これはWHOやFAO（国連食料農業機関）の合同専門協議会が
提唱している摂取1％未満を下回っているので、問題はない」
と言っていますが、あくまで平均の数字です。
欧米人並みに摂取している人がいないとは言えないのです。
日本でも早く対策と表示をしなければいけないはずです。
EUでもアメリカでも、
トランス脂肪酸の過剰摂取を控えるように、警告を発しています。
トランス脂肪酸の危険性については、結論が出ているものです。
しかし、日本国内の公的な文書におけるトランス脂肪酸に関する記述は、
残念ながら、非常に少ないのが現状です。
自然食品流通業者でも意外に認知されていないようですが、
大手の食品メーカーでは、危険性が注目され始めています。
2006年からはじまった、アメリカの表示義務を踏まえ、
大手食品メーカーが動き始めたというところでしょうか。
ただ、これだけ健康に問題ありとされながら、
マーガリンなどのトランス脂肪酸を含む食品を
一斉に禁止できないのは、食品業界が
油脂の酸化を怖がっているのでしょう。
たしかに、製造、流通、消費者それぞれの事情で、
一斉禁止するのは難しいと言えます。禁止によって
多くの食品が作れなくなってしまうからです。
しかし、トランス脂肪酸に有害性があることは事実なので、
だからこそ、一刻も早く情報を開示し、
含有量の表示義務などの対策を実施てもらいたいものです。
それまでは、私たち消費者の側で、防衛できることは、
マーガリンや、ショートニングが使ってあると思われる、
ポテトチップスやスナック菓子、菓子パン、カレールー、
レトルト食品、コーヒー用ミルクやアイスクリームなどに、注意する
トランス脂肪酸を摂取する危険が少ない、
伝統的な日本食、コメ・大豆主体、
それに多少の魚・野菜という組み合わせをできるだけ選ぶ
ということくらいです。
自分の身は自分で守るしかありません。
うむ～～～、怖い世の中です。
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2010年02月21日 コメント&トラックバック(2) | トラックバックURL |
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